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2016年5月31日 (火)

鉄道言論界のこども教授、波床正敏

(旧タイトル「何のために勉強するのか」(梅原淳 うそ))

大阪産業大学の波床正敏教授のサイト
路面電車|鉄道で国づくり
http://rtpl.ce.osaka-sandai.ac.jp/ByRail/?cat=39

を読んでいると、当ブログ主くらいだとは思いますがどうしても文章から子供臭さ、というか子供じみた印象を拭い難く受けてしまいます。
当ブログ主には波床教授に対して「こども(っぽそうな)教授」と呼ばわる以上の他意はありません。(多分)しかし、波床教授に

"「都市交通」「地域経済」「都市環境」「地域経営」とか、そういった勉強もした方がいいと思う。専業なんだよね?(2015/10/19)"

と水を向けられた鉄道ジャーナリストはどう思うんでしょうか?名前が出てないのをいいことに想像してみました。

(ここからは03/24に記事アップ)

"筆者はある雑誌のWeb版に路面電車は一部でもてはやされいるだけの価値がある乗り物なのか、ということを検証する記事を書いた。路面電車の事実を正しく伝えたつもりだったが、どうも評判がよろしくない。その理由を筆者の勉強不足に求める大学教授もおられる。

路面電車|鉄道で国づくり
http://rtpl.ce.osaka-sandai.ac.jp/ByRail/?cat=39

筆者は未だ教授のいう「地域経済」云々の勉強に十分取り掛かっていない。その状態での発言が許されるなら、いくら写真や文章を尽くしてもヨーロッパと日本は都市環境も地域経営のあり方も違って当たり前、というこの事実をまず踏まえることが大切である。教授の文章を読んでいくと日本にヨーロッパ流の手法を全て移植することが有効な国づくりの手段であるかのように理解してしまうが、もちろんそれは錯覚である。
「鉄道の未来学」上梓以来、いや、筆者が鉄道ジャーナリスムの世界に飛び込んで以来の疑問であるが、外国には外国のやり方があり、日本には日本のやり方があるという単純な考え方は、なぜなかなか理解されないのだろうか。いや、もしかすると地域経営も鉄道と同様に万国共通のシステムがある、という錯覚が外国の鉄道と地域社会のあり方への幻想を肥大化させているのかもしれない。同じようにヨーロッパの鉄道を見てきても、先日物故された角本良平氏のようにどこまでも現実を冷徹に見据える目がアカデミズムの中でなかなか育たないのも、象牙の塔の特殊な空気が一因なのか、筆者には知る由はない。"

うん、いつもより出来が悪い。いつも以上に何が言いたいか自分で理解出来ない。ご本人に校正してもらおうかな。

(ここまで)

これだけだと「梅原淳」という固有名詞が出て来ませんが、最新の著書に

"「十河信二の呪い」
山陽新幹線の建設は東海道新幹線のときとはくらべものにならないほど多くの困難に直面した。その一部始終を筆者は「十河信二の呪い」と命名したい。"(最新新幹線事情 平凡社 P41,42 2016年3月)

と記したお方ですから、上の嘘文は本人の文章としては上品すぎたりするんでしょうか?
もっと下品に、となると嘘文を2度書く気力が出てきません。私は「十河信二の呪い」という文言を書く人間の存在は想像できなかったし、ましてそれが"鉄道ジャーナリスト"の看板を掲げた者、というのはこれ以上の悪い冗談をちょっと考えつきません。

なお、「鉄道言論界のこども教授はまだ沢山いるだろう」という半畳はご遠慮願います。
例えば曽根悟・永瀬和彦といった鉄道言論界の重鎮の方々が実はこども教授だったとして、当ブログ主にはそれを検証するだけの識見が将来的にも身に付きそうにないんで。

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コメント

梅原氏、北海道新幹線開業絡みでしょうか、得意の新幹線本何と一挙に二本を発売(上梓と書くと他のライターさんに失礼かと)になられました。
致し方なく、「最新 新幹線事情」(平凡社新書#805)を贖いました。もう一本は宝島社のムック形式のトリビア本ですので割愛しました。
まあ、平凡社本もトリビア本ですが。
まだ、チラッと読んだだけですが、これ

>「新たに譲渡時評価益約1.1兆円」は平成29年上期まで新幹線の建設に関する交付金に充て、平成29年下期以降平成63年上期まで国鉄年金に係る将来の費用に充当。

を、

> 仮にJR3社が新幹線の譲渡代金の支払いを終えていれば、営業利益はさらに上がるので、新幹線の運賃、料金を下げる余地が生まれる。ただし、その日はまだ遠い。2051(平成63)年9月30日のことである。(最新 新幹線事情259頁)

と書かれておられる様に、相変わらず悲惨な内容の様です。
さて、どうやって検証しましょうかしら。

投稿: 陸 壱玖 | 2016年3月25日 (金) 16時23分

追加ですが、
「北海道新幹線、貸付料はJR東日本が実質負担」(東洋経済オンライン3月26日号)
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160326-00111026-toyo-bus_all
相変わらずの梅原印な、根拠定かならざる記事、経済紙編集なぜ止めないんですかね。
JR東日本上場会社ですよ、やってもいないこと、株主に説明せなならんて。
風説の流布か、威力業務妨害じゃないのかな。

投稿: 陸 壱玖 | 2016年3月26日 (土) 10時08分

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